「理学療法士の企業内活用の価値」

「理学療法士の企業内活用の価値」身体のスペシャリスト「理学療法士」が企業を守る経済損失4兆円 従業員の不調を予防、改善するには？

国内初の整形外科医監修の企業向けフィジカルケアサービスを提供するWell Body。本稿では、監修医である松平浩氏と、自身も理学療法士として働く代表取締役社長・水野純一氏が、従業員の腰痛や肩こりといった不調がもたらす損失や、職場での対策の重要性について語ります。

働く人の「腰痛・肩こり」が企業に与えるインパクト

「腰痛や肩こりくらいで会社を休むわけにはいかない」と無理をして働いている人は少なくありません。しかし、この“無理”が企業のパフォーマンスを大きく下げている可能性があることをご存知でしょうか。出社してはいるものの、ちょっとした心身の不調で集中力や判断力が落ちている状態を「プレゼンティズム」と呼びます。

プレゼンティズムによる影響は大きく、従業員一人ひとりの生産性をじわじわと削り、中でも、腰痛による労働損失額は年間約4兆円にものぼるという試算もあります。

図①

体の不調は心の不調とも連動します。慢性的な痛みはストレスを増幅させ、メンタル不調、休職や離職、さらには医療費の増大といった負の連鎖を引き起こします。企業の生産性向上や持続可能な組織運営にとって、従業員の心身の健康（ウェルビーイング）を守ることはもはや“福利厚生”の枠にとどまりません。

図2

腰痛治療の権威が警鐘 職場に「腰痛対策」がないという異常

「腰痛は“軽い症状”ではありません。WHOのデータでは、腰痛は四半世紀以上、世界中で“最も障害年数が長い疾患”として位置づけられているのです」と語るのは、腰痛治療・運動療法の第一人者であるWell Body監修医の松平浩氏です。

たとえばストレスチェックやメタボ検診は法制化され、組織的に対応が進んでいます。一方、腰痛に関しては、いまだに多くの職場で「個人の問題」とされ、湿布やマッサージ、腰ベルトでしのぐといった対処にとどまっているのが実情です。しかし、松平氏によるとこれらの処方は腰痛へのアプローチとしてのエビデンスレベルは低く、ストレッチなどの運動療法が推奨されるといいます。

松平氏は「プレゼンティズムの最多の原因である腰痛を放置せず、企業の“経営課題”として正面から向き合う必要がある」と強調します。また松平氏は早期発見・早期対応を可能にするには、医療機関ではなく、職場そのものに“気づく人材”が必要だと強調します。そこで重要になるのが、理学療法士の存在です。

理学療法士の活躍 見過ごされてきた“動作の専門家”の力

理学療法士と聞くと、病院やリハビリ施設で高齢者や手術後の患者に対するリハビリを行う姿を想像するかもしれません。しかし近年、理学療法士の新しい活躍の場として注目されているのが、「企業」という現場です。Well Body代表の水野純一氏も医療機関勤務を経て、現在は法人向けのフィジカルケア「Offi-Stretch®」に従事しています。
「理学療法士は、動作の癖や姿勢の分析に長けています。オフィスワーカーの多くは、姿勢や筋肉バランスの崩れからくる慢性痛を抱えていますが、これは適切な運動指導やワークスタイルの調整で改善可能です」（水野氏）。

腰痛以外でも例えば肩こりへの対処。多くの人は「揉む」「温める」などを思い浮かべますが、実際は座り姿勢の骨盤角度や、机（パソコン）の高さ、呼吸の浅さなどが原因になっていることもあるといいます。水野氏は「悩みの原因を見つけだし、一人ひとりの生活と動作に合わせた“オーダーメイドの処方箋”をつくれるのが、私たち理学療法士の強みです」と語ります。Offi-Stretch®では、理学療法士がオフィスに出張し、個々の不調に合わせた施術を就業時間内で提供しています。

欠勤率低下、意識改革にも寄与

現在Well Bodyは、大中小さまざまな企業で定期的なフィジカルチェックや運動指導、社員研修などを提供しています。水野氏によれば、導入企業では欠勤率が下がっただけでなく、「社員が自分の身体に主体的に向き合うようになった」という意識変化が見られたといいます。

月1回の体の状態チェック、姿勢や動作に基づいたストレッチの提案、さらには職場ごとのニーズに合わせた研修プログラムまで。継続的なデータと関係構築の中で、個人と組織にとって最適な形を模索しています。「健康のことはデリケートな領域なので、継続的な関わりで安心感を持ってもらい、信頼関係を築くことでより高い成果につながります」（水野氏）。

理学療法士は“企業戦略”を支える存在に

もはや健康経営は余裕のある企業のものではありません。人材の定着、生産性の向上、医療費の抑制……すべての経営指標に、従業員の身体のコンディションは直結しています。医療制度の外側から、「未病」の段階で働く人を支える理学療法士の存在は、今後ますます重要になるでしょう。「企業戦略を支えるパートナー」としての理学療法士。その力を活かす可能性に、いま注目すべきでしょう。