レンフロ・ジャパン株式会社

コロナ禍で変わった健康と労働への意識
女性が活躍できる職場づくりをサポート

米国に本拠地を構える世界トップクラスのレッグウェア製造・卸企業レンフロ・コーポレーションの日本法人レンフロ・ジャパン。今年設立から12年目を迎え、初の本格的な福利厚生施策として「Offi-Stretch®︎」を導入しました。その背景にはコロナ禍で感じた健康と労働生産性に対する意識の変化があったといいます。取締役支社長の高橋良太氏に話を伺いました。
利用内容：月4回／1日5時間／作業療法士1名

規模	業種	目的・効果
51〜100人	靴下・タイツ・インナー類 製造・販売	社員の身体不調改善、健康促進、女性が働きやすい環境づくり

ベネフィットをもたらす福利厚生施策の検討

――今回、初の本格的な福利厚生施策として「Offi-Stretch®︎」を選ばれた理由をお聞かせください。。

高橋氏：当社は2012年10月に設立し、今年で12年目を迎えます。社員数も約50名を超え（2023年10月現在）、会社として従業員に対するベネフィットのある福利厚生施策を検討していました。保養所の運営や勤続年数に対するものなど多様な施策を考える中で、利用者が偏ってしまったり、一部の社員しか満足できなかったりと課題を感じていました。
　特に当社には多くの女性社員が在籍しています。中には子育てなどプライベートの時間も多忙な人が多く、勤務時間外のサービスを導入しても「利用できる暇がない…」と諦められてしまうことも予想されました。そんなときに医療専門家がオフィスに出張してくれる「Offi-Stretch®︎」のサービスを知り、まさに求めていたものだと導入を決めました。

コロナ禍での意識の変化　健康が生産性向上のカギに

――経営者として、健康と労働の関係性はどのように考えていますか。

高橋氏：これは自分自身の体験が大きく影響しています。長年、少し無理な働き方をしていた自覚があったのですが、コロナ禍で増えた可処分時間で定期的に運動を始めるなど、身体を見つめ直す機会がありました。すると身体の不調や見た目が改善するだけでなく、仕事の生産性も向上し、気力が充実するなどマインドにも良い影響が出てきました。
　健康であることと労働生産性の関係を肌で感じたことで、福利厚生施策の導入においても社員の健康リスクを少しでも改善できるものにしようと気が付くことができたのではないでしょうか。

女性社員限定で導入 生活習慣に対する気づきを促す

――「Offi-Stretch®︎」導入後の反響はいかがですか。

高橋氏：現在は週1回、30分の施術を女性社員を対象に導入していますが、反響は非常に良いと感じています。印象的だったのが、「施術中のカウンセリングで、日常的に気を付けるポイントを教えてもらえたことで、慢性的な不調が改善した」という声が多かったことです。施術直後に効果を実感できることも大切ですが、生活習慣に対する意識が変わったことで、普段の過ごし方にも良い影響をもたらしてくれていると感じています。中々自分の時間を取りにくい女性たちにとって、強制的ではなく自然に健康に目を向けてもらう機会にできていると思います。

　私たちアパレル業界は女性が多く活躍しています。当社では一人でも多くの女性社員に長く元気に働いてもらえる職場を目指して「Offi-Stretch®︎」をはじめ、従業員のロイヤリティを高める施策を継続していきたいと考えています。

左：事前セミナー実施時/中央･右：会議室にてOffi-Stretch®実施時

会社概要