身体的負担が従業員エンゲージメントを下げる？業種別の身体的負担とそのリスクを徹底解説

企業の成長・利益向上において重要な要素といわれているのが、従業員エンゲージメントです。しかし労務環境が整備されていない状態が続くと従業員の身体的負担が大きくなり、従業員エンゲージメントの向上は達成できません。

今回は、従業員の身体的負担と従業員エンゲージメントの関係性・業種別の身体的負担と発生しやすいリスク・問題の解決方法などについて、詳しく解説します。

そもそも従業員エンゲージメントとは何か

従業員の身体的負担がもたらす危険性について説明する前に、従業員エンゲージメントがどういった内容をあらわす言葉なのかを理解しなくてはいけません。

従業員エンゲージメントとは、「企業に在籍している従業員が、自発的に貢献したいと思う意欲」のことです。

もう少し詳しく説明すると、従業員が企業の抜本的な理念・経営方針を理解し、ただ与えられた業務をこなすだけではなく、その理念を達成するため自発的に行動することを指します。

似たような考えとして比較されることが多いのが、従業員満足度・モチベーションです。ただしこれらは「労働環境の快適さ・ストレスのなさを目指す」「業務を遂行するための動機づけ向上を目指す」といった意味合いであり、あくまで従業員個人を対象としています。

従業員個人ではなく企業に貢献する気持ち・貢献するための行動をあらわすのが、従業員エンゲージメントという概念です。

身体的負担はエンゲージメントを下げる

従業員の身体的負担は、エンゲージメントにどのような影響を与えるのでしょうか。従業員の身体的負担の種類・それらによって発生する具体的な損失額について、以下のグラフをみて観ましょう。

（プレゼンティーイズム：従業員が心身の不調を抱えながら仕事をしている状態）

​​このように身体的負担を抱えながらも働くという行為は、企業にとって損失が発生することはあっても利益には反映されません。

損失が発生する場合、業務へのモチベーションや労働意欲の欠落・品質低下による顧客への信頼度の損失などを招き、その結果、企業全体のエンゲージメント低下へとつながるのです。

業務で起こりうる身体的負担とは

先述したグラフによると、業務で発生する身体的不調には以下のような症状があります。

◉首の痛み・肩こり
◉腰痛
◉眼精疲労
◉頭痛

これらは、デスクワークなど長時間にわたって同じ体勢で業務を続けるために発生する身体的負担です。どの症状も業務の非効率化を招き、特に腰は人間の体の中心部なので腰痛が発生すると日常生活にも支障をきたします。

そして、業務の非効率化を招いた場合、起こる可能性があるのが不眠症・うつといった症状です。業務が思うように進まないとストレスがたまりますが、ストレス解消を円滑にできればそれほど問題ありません。

しかしそれができない場合はストレスが蓄積されて、その結果起きるのが自律神経の乱れです。自律神経が正常に働かないと不眠症・うつなどの症状が出て、業務だけでなく日常生活も満足に送れなくなるでしょう。

業種別に解説！身体的負担ともたらすリスク

厚生労働省が令和4年に発表した「業務上疾病発生状況（業種別・疾病別）」によると業種ごとの有所見率（健康診断の結果、健康異常の初見が認められた確率）は以下の結果となっています。

◉製造業：55.6%
◉建設業：63.5%
◉運輸交通：63.2%
◉教育：57.8%
◉接客娯楽：62.4%
◉保険衛生：52.6%
◉金融広告：55.7%
◉商業：59.7%

製造業や建設業は、体を酷使する仕事で職場環境も危険が伴うため、業務中のケガが多い業種です。また、熱中症・騒音による耳への疾病が発生する業種も少なくありません。

金融広告・商業など肉体的な負荷がない業種は、その代わりに長時間のデスクワークなどで腰痛・肩こりなどが発生しやすいです。運輸交通・保険衛生などは、夜勤・交代制など昼夜が逆転する業種は、不眠症などが発生しがちといえます。

どの業種も身体的な負担が増していくとストレスがたまり、メンタル面に支障をきたす可能性も高いです。また、生活が不規則・ストレス発生は、食生活にも影響を与えます。偏った食事が続き、それにより高血圧などを引き起こし、ますます健康を害する恐れがあります。

このような状態が続いた場合、従業員の業務効率化およびそれによる利益向上は実現しません。この状態が慢性化した場合、従業員エンゲージメント定着は難しいといえます。

身体的負担を減らす施策を補助金・助成金で利用する

従業員の身体的負担を軽減して従業員エンジゲートを企業内に定着させるためには、従業員にとって快適な環境を用意する必要があり、資金もかかります。

企業内の環境を変えたいけれど、そのための資金がないと悩んでいる方におすすめなのが、補助金の活用です。

では、身体的負担の軽減を対象とした補助金はどんな種類があるのか、次より紹介します。

エイジフレンドリー補助金

エイジフレンドリー補助金は、60歳以上の従業員を1人以上雇用している企業が対象の補助金です。高齢の従業員の健康・メンタルヘルスなどのケアができます。

業務改善助成金　通常コース・特例コース

中小企業・小規模事業者の職場で最低賃金のアップを図るための制度が、業務改善助成金です。

人材確保等支援助成金　テレワークコース

従業員の生活・健康に配慮してテレワークを導入・活用する中小企業を支援する助成金です。

まとめ

従業員の身体的負担は生産性に直結するため、従来のように個人に任せるのではなく、企業として解決する必要があると考えている企業も増えています。
今年発表されたエイジフレンドリー補助金の活用により、身体的負担の改善に取り組む企業はますます増加するでしょう。

従業員の肩・腰痛などの身体的負担の予防改善には、弊社の「オフィストレッチ®︎」がおすすめです。国内初の整形外科医監修企業向けフィジカルケアサービスで、理学療法士を派遣し、運動指導やヘルスリテラシー向上研修、不調改善のための施術を行っており、数名の企業から5000名以上の規模の企業まで、業種問わず、お喜びいただいております。
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また、弊社では、サービス導入とともに補助金の申請も同時に行うことができます。

まずは、従業員様の状態のチェックやニーズのチェックも含め、無料相談を受け付けておりますので、お気軽にお問合せくださいませ。
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