【製造業の方必見】製造業の従業員に起こりうる身体リスクとその対策を解説

製造業で仕事をしている従業員がどのような身体の負担を背負っているのか知り、改善策を講じることで、企業は、離職防止にもつなげることができます。

製造業で起こりうる、従業員のリスクのひとつが、慢性痛です。慢性痛は、急性痛と比較しても見落とされがちでもあるため、より注意が必要です。

今回は、慢性痛がどのようなものであるのか、また、対策・予防について解説します。

生産性に影響を及ぼすのは慢性痛

痛みは、大きく分類すれば、「急性痛」と「慢性痛」があります。

ケガをした際に感じる痛みは急性痛のものであり、肩こり、腰痛などといった比較的長い期間引きずってしまう傾向のある痛みが慢性痛です。

慢性痛は、急性痛のように明確な原因がわからなかったり、痛みの原因と思われるケガや、病気が治った後も痛みが続いたりする状態があります。

痛む場所も、頭や、肩、腰、膝、腹部、背中……など様々な場所に至ります。

国際疼痛学会においては、慢性痛は、3カ月以上持続する痛みと定義付けをしています。
痛みが長く続くというのに、痛みの原因になるようなケガや病気がこれと言って見当たらない……、または、原因と想定できるものを取り除いたとしても痛みが治まらない……、という状態があり、慢性痛はかなり厄介な症状です。

なぜ、原因がはっきりしていないのに、痛みが出てきてしまうのでしょうか。

急性痛であれば、ケガや病気の部位から発せられた痛みのサインが、神経を経由して、脳に伝わり、脳で痛みを知覚することができます。しかし、痛みのサインがなくても、脳に蓄積されている記憶や感情などと言った様々な情報が統合され、痛いと感じることがあります。

急性痛であれば、痛みの原因となるケガや、病気を治療することで改善させることができるのですが、一方で慢性痛はそもそも原因がはっきりしないので、治療方法も急性痛とは大きく違ってきます。

慢性痛に対しての適切な治療がされないまま時間だけが経過してしまい、治療の難易度が高くなるケースもあるため注意が必要です。

製造業は身体への負担が大きい

日常の生活スタイルでも、掃除機をかける姿勢で腰を痛めることがあるように、同じ姿勢を持続する作業はかなり負担がかかってしまうものです。単純作業が多い工場勤務において、肉体的に負担を受けないケースはかなり少ないと言っていいでしょう。

厚生労働省の報告によれば、製造業では、労働災害としての腰痛で、毎年600人から900人もの方が４日以上休業している状況があります。

年齢別にみれば、40歳未満の方々の被災率が高めの傾向があります。

また、製造業の仕事場では、以下のような身体のトラブルが起きています。

慢性痛がどのような未来につながるのか

慢性痛は、持続してしまう痛み自体がつらい体験なのですが、痛みを治療するために通院を余儀なくされたり、痛みの発症によって、うつの状態や、不眠に陥ったりすることがあり、仕事に集中できなくなり、ストレスが累積してしまうことがあります。

従業員にとって、痛みは明確に目に見える訳ではないため、周囲からは、なかなか理解されないことがさらなるストレスの要因になる場合もあります。

厚生労働省では、労働者に発症した腰痛が、業務上のものとして労災認定できるかを判断するため、「業務上腰痛の認定基準」を取り決めています。

また、アシストスーツ事業を行っているユーピーアール株式会社では、2019 年１月から3 月までに 20 代から70 代の現場で仕事をしている男女を対象にした腰痛に関しての調査を実施しています。

従業員の腰痛の問題は、離職にもつながる問題であることを、企業は理解する必要があります。

身体を予防・改善するための方法

製造業の職場で腰痛を予防するためには、労働衛生管理体制を整備し、作業管理、作業環境管理、健康管理の管理と、労働衛生に対しての教育を総合的に、かつ継続的に行うなど様々な方法があります。

具体的には

①事業場でのトップが､腰痛予防対策に取組む方針を明確化させ、衛生管理者、安全衛生推進者らを軸として、対策実施組織を確立。

②重量物取扱い作業などについて、作業姿勢であったり、重量などの視点から、腰痛発生リスクを評価。

③腰痛が発生する危険性が高い作業から優先して、リスクの回避や、低減措置を検討、実施し、健康管理、教育にも取組などの方法があります。

こじれてしまった慢性痛の場合、痛みだけに注目しても、なかなか症状は改善させることは難しいです。痛みを悪化させていると想像できる心理社会的要因をひとつひとつ取り除く作業が必要です。心と身体、両方に対し包括的なアプローチが必要です。

慢性痛が疑われる場合、まず痛みの原因となるようなケガや病気がないことをチェックすることからスタートします。

原因が判明すれば、急性痛として向き合い、ケガや病気の治療に専念します。一方で明確な原因が見つからないような場合、慢性痛として治療をしていきます。

治療内容は、運動療法や心理療法が中心となり、薬を補助的に使用することもあります。慢性痛を、100％完全に取り除くことはなかなか難しいため、生活の質（QOL）であったり、日常生活動作（ADL）を改善することが慢性痛治療の目標となります。

原因が明確でないというものの、実は慢性痛には普段の生活習慣が深く関与しているという事実があります。慢性痛は、生活習慣病のひとつと捉えることもできるため、患者自身が主体的に対処する意識が大事です。

自分自身では気づかない身体の使い方のクセが、痛みの要因になっていることがあります。悪い姿勢であったり、歩き方などがそれに当たるのですが、たとえばスマホを見ながら歩く生活スタイルも、身体のバランスを崩し、頭や、肩、腰など様々な箇所の痛みにつながります。

また、快適な睡眠は心身のメンテナンスに必要不可欠なものであるため、普段充分な睡眠を取ることもとても大事です。日頃睡眠不足であれば、身体の疲れはなかなか取れないため、痛みも回復しないで、慢性化が起こりやすくなります。心の疲れも、眠ることによって解消されることがあるため、睡眠不足であれば気分が落ち込みやすくなります。

睡眠を浅くする寝酒も悪影響を与える原因になりうるため、できるだけ控えるようにしましょう。

骨折や捻挫などによる急性痛の場合は、安静にしたり、患部を固定したりして治療を行うのですが、慢性痛の場合は、適度に動かしたほうが良いとされています。身体を動かさない状態であれば、関節が硬くなったり、筋力が衰えたりし、ますます身体を動かしにくくなってしまうでしょう。無理をしないでも可能なストレッチや筋トレ、有酸素運動をおすすめします。

身体的負担を減らす施策を補助金で利用する

福利厚生に対する補助金として、様々な補助金や助成金が提供されているのですが、厚生労働省が開始した「エイジフレンドリー補助金」がいま話題となっています。

エイジフレンドリー補助金は、従業員の転倒や、腰痛を防止するための専門家による運動指導など、労働者の健康保持増進のための補助金です。

今までは、高年齢労働者を常時一名以上雇用している企業だけが対象となっていたのですが、労働者を常時一名以上雇用している企業に拡大されたため、より多くの企業が活用できるよう範囲が広がっています。

要件は以下のとおりです。

まとめ

製造業の従業員も慢性痛は生産性に直結するため、従来あったように個人に任せてしまうのではなく、企業全体として解決する方針を考える必要があるのではないでしょうか。

エイジフレンドリー補助金の活用することによって、慢性痛の改善を取り組む企業も今後ますます増えていくことでしょう。

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