働き方改革はまず慢性痛の予防から？慢性痛が引き起こすトラブルを徹底解説

従業員エンゲージメント向上において重要な「慢性痛の予防」。慢性痛の影響は、従業員の幸福度や社内の離職率にも影響しかねないため対策が望まれます。

本記事では、以下の事項を解説します。

• ◉どんな職種・業界・働き方だと慢性痛になりやすいか
• ◉セルフチェックの方法
• ◉自社での予防法
• ◉エイジフレンドリー補助金の申請方法

適切に従業員の慢性痛対策を把握し、自社の働きやすさ・エンゲージメント向上につなげましょう。

どんな職種・業界が慢性痛になりやすいのか

慢性痛になりやすい職種・業界にどのようなものがあるかご存知ですか？

慢性痛を負いやすい職種・業種には、業務で同じ姿勢を取り続ける職種のほか、身体的な負荷が大きい動作を継続して行う業種・職種があげられます。

以下、慢性痛の影響を受けやすい代表的な職種・業界を説明します。

製造業

製造業は慢性痛になりやすい業界といえます。

製造業の業務には、立ち仕事で手先や肩などを継続的に使って仕事を行なうケースや、加工材料や機材など、重量物の運搬作業も発生します。

上記のように身体の負担が大きい業務を、長い期間行うため従業員が慢性痛に悩むケースはよく見られます。

運送業

運送業務を行うドライバーは長時間の運転姿勢を取るため、慢性痛に悩みがちです。

長時間の運転姿勢による座位姿勢や身体への衝撃、ブレーキ・アクセルペダルの操作に伴う腰を伸ばす動作がその理由です。

とくに、慢性痛のなかでも腰痛になる傾向が高いのが運送業の特徴です。

その他の業種

製造業・運送業以外の方でも慢性痛に悩むケースは少なくありません。

例えば、IT業界はPCを使い、仕事を座りっぱなしで行うため、背中や首に筋疲労が起こりやすく痛みが生じてしまうのです。

長時間、集中して取り組むがゆえに、慢性痛に悩む方は多くいます。

どんな働き方が慢性痛を引き起こすのか

先に述べた通り、慢性痛になりやすい職種は製造業、運送業、デスクワークを行う職種などです。
そのため、以下のような働き方をしている方は慢性痛になりやすいと考えられます。

• ◉屈んで重量物を繰り返し作業を行う
• ◉長時間の運転
• ◉デスクワークで5時間以上同じ姿勢で座りつづけている

出典：「腰痛の発生状況とその対策に関する実態調査」｜日本シグマックス株式会社

実際に、日本シグマックス株式会社は「腰痛の発生状況とその対策に関する実態調査」を行いました。

同調査の「腰の痛みや悩みを感じるタイミング・シーン」において、腰の慢性痛に悩む方へどんな時に痛みを感じるか調査が行われました。

これによると、現場仕事の方が腰の痛みを感じるタイミングは、「仕事中（54.0％）」が最も多い回答でした。続いて、「長時間の立ちっぱなしの間、もしくは後（33.3％）」も高い回答率を記録しました。

また、デスクワーカーが腰の痛みを感じるタイミングには、「長時間座りっぱなしの間、もしくは後（40.3％）」が最も多く挙げられています。同様に、「仕事中(26.7％)」への回答率も高く出ました。

両者のアンケート結果に共通して言えることは、ともに断続的な身体的な負担に対し、業務中に負担感を感じているということです。

ずっと続く痛みは社員のパフォーマンスを低下させかねません。そのため、会社として従業員の慢性痛対策に乗り出す必要があります。

働き方に影響が出る慢性痛なのかをセルフチェック

なんだか自分の身体が痛む……と感じる方に向けてセルフチェックのポイントをまとめました。自身や社員が慢性痛の受診をする際の判断材料にしてください。

くびや肩の痛みのチェックリスト

• ◉発症から1ヶ月以上治療をしているが症状が改善しない
• ◉生活習慣を変えていないのに著しい体重の減少がある
• ◉朝起きたときにこわばりや痛みがある
• ◉腕や手がしびれる
• ◉手先の感覚が分かりにくく脱力感がある
• ◉急に発症した
• ◉頭痛を伴う

参考：慢性通予防マニュアル（日本運動器疼痛学会）

腰痛のチェックリスト

• ◉横になっても痛い
• ◉楽な姿勢がない。
• ◉鎮痛剤を1ヶ月程度使用しても痛みが改善されない
• ◉痛み・しびれがお尻から膝下まで広がる
• ◉肛門・性器あたりが熱くなる、しびれる
• ◉つま先だけで歩いたり、かかとだけで歩いたりできない。脚の脱力感がある

参考：慢性通予防マニュアル（日本運動器疼痛学会）

慢性痛を自社で予防する方法とは

慢性痛による二次的な悪影響は多数あります。

• ◉抑うつ・不安
• ◉睡眠障害ADL 低下（不動化や廃用）
• ◉休職・休学・失職）
• ◉自己価値観・自己効力感の低下
• ◉家族関係の変化・経済的ストレス

企業として慢性痛対策に乗り出せば、以下のような悩みを未然に防げて、従業員エンゲージの低下防止が期待できます。

以下より、慢性痛を自社で予防する方法を解説します。

休憩方法の見直し

業務中は適宜休憩時間を設定し、同じ姿勢で長時間作業することのないようにしましょう。

具体的には30分から1時間ごとに小休憩を挟み、身体を伸ばしてリフレッシュするべきです。

また、夜勤や交代制勤務の場合は、長時間労働にならないようにすることも必要です。夜勤の場合は適切な仮眠時間を確保できるような体制づくりを検討しましょう。

作業環境の改善

作業環境の悪さは慢性通の要因になります。下記のような作業環境はすぐに改善しましょう。

• ◉空調が季節に適していない
• ◉床や階段が滑りやすかったり、転びやすかったりする状態になっている
• ◉職場内が乱雑で、安全な移動が困難
• ◉重量物を持ち上げる道具を用意する
• ◉始業前のストレッチを行なっていない

デスクワークの場合は、椅子や座る姿勢への配慮も腰痛予防につながります。椅子の高さや背もたれの角度などは、使用者それぞれの体格に適したものとなるようにしましょう。

具体的な椅子と机の高さは以下の通りです。
椅子の高さ＝（身長×0.25）-1
机の高さ＝椅子高+ (身長×0.183）-1

また、PCが「肘を伸ばして届く範囲にある」ことも、不自然な姿勢とならないためのポイントです。リストレストの活用も併せて行い、無理のない作業姿勢の確保を行いましょう。

理学療法士・作業療法士の施術を活用する

自己ケアや通院を行うものの、慢性通に悩む社員は少なくありません。慢性通の根本原因を改善できずに、治療に諦めを感じてしまう方は一定数存在します。

以下は、慢性通に悩む方々を対象にした治療の満足度に関するアンケートです。症状が改善している方も一定数いる一方、症状の改善が見られず悩む方も一定数います。

出典：慢性疼痛への取り組みの現状と課題｜公益社団法人愛知県医師会

症状が改善しない状況には時間や経済的負担がかかり、精神疾患や不安などのリスクもつきまといます。そのため痛みをおして働く社員を慢性痛から解放するには、働きながら慢性痛に対処できる環境が必要です。

具体的には、Offi-Stretch®がおすすめです。Offi-Stretch®は、「働きやすい職場づくり」を実現するフィジカルケアサービスです。

人体構造の専門知識を持った理学療法士・作業療法士があなたの慢性通のお悩みに寄り添いサポートします。

• ◉生産性向上 93.3%
• ◉累計満足度 4.9/5
• ◉身体改善実感率 98.3%

また、実際に利用した方からの反応も良好です。

「スッキリしたのはもちろんですが、これからの日常でできるストレッチを教えていただいて非常によかったです！」
「長く悩んでいた腰痛や肩こりがすっきりした」

引用：地域活性化イベントに導入プロの施術を隙間時間に気軽に体験-プロスポーツ選手もサポートする高い効果を実感と企業の成長を支える従業員のウェルビーイングの実現に向けてより（2024年8月30日）
Well Body株式会社-Offi-Stretch®

アンケートで高い成果を記録していて、慢性通の改善が期待できるOffi-Stretch®をぜひご活用ください。

補助金を使って慢性痛を治す

慢性通対策を行いたいけど、資金に余裕がない……とお悩みの場合にはエイジフレンドリー補助金の活用がおすすめです。

エイジフレンドリー補助金とはどんな制度かご存じですか？

労働者が安⼼して安全に働くための、労働災害防止対策、労働者の転倒や腰痛を予防するための専門家による運動指導等、コラボヘルス等の労働者の健康保持増進のための取組に補助を行う給付制度です。

先に紹介したOffi-Stretchも補助対象となる取組の1つです。
具体的には下記の【転倒防止や腰痛予防のためのスポーツ・運動指導コース】に該当します。

以下は、コース・補助率・エイジフレンドリー補助金の対象の業種をまとめた一覧表です。

出典：「令和6年エイジフレンドリー補助金のご案内」｜厚生労働省

まとめ

従業員の慢性痛は生産性に直結するため、従来のように個人に任せるのではなく、企業として解決する必要があると考えている企業も増えています。

今年発表されたエイジフレンドリー補助金の活用により、慢性痛の改善を取り組む企業はますます増加するでしょう。

また、従業員の肩・腰痛などの慢性痛の予防改善には、弊社の「オフィストレッチ®︎」がおすすめです。国内初の整形外科医監修企業向けフィジカルケアサービスで、理学療法士を派遣し、運動指導やヘルスリテラシー向上研修、不調改善のための施術を行っており、数名の企業から5000名以上の規模の企業まで、業種問わず、お喜びびいただいております。
（詳細は導入事例をご覧ください。）

また、弊社では、サービス導入とともに補助金の申請も同時に行うことができます。

まずは、自社の職場環境のチェックやニーズのチェックも含め、無料相談を受け付けておりますので、お気軽にお問合せくださいませ。
【オフィストレッチお問合せページ】