従業員が実践したくなる健康施策とは？事例とともに解説

従業員の働きやすさに影響する「健康経営」。
健康経営に取り組み、従業員にも健康経営を浸透させたいが下記のようにと悩まれている方も多いのではないでしょうか？

• ◉健康経営を取得に向けて、従業員に健康意識の啓蒙をしているが、なかなか行動変容に繋がらない。
• ◉健康経営を促進するためにも、ヘルスリテラシーセミナーを充実させたが、積極的に参加してくれない。
• ◉従業員が取り組みたくなるように、楽しく実践的に健康について学んでほしいが方法がわからない。

本記事では、健康経営の概要、メリット、従業員とともに従業員が取り組みたくなるような健康経営施策とはどんなものがあるのか解説します。

健康経営とは？

そもそも健康経営とは、「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。」（経済産業省HPより）とされています。

健康経営は、少子高齢化や国民医療費の増加、各社の従業員の働き過ぎやメンタルヘルスの不調を背景に注目されるようになりました。

かつては従業員の健康は個人の責任で管理するものと考えられがちでした。しかし、労働人口の減少が続いている状況のなかでは、既に在籍している従業員の働きやすさも考慮すべきで、そのために健康経営は活用されています。

健康経営は事故やミスを防止する「リスク・マネジメント」、法令に従い組織運営する「法令遵守」の観点からも重要とされています。健康経営は働きやすさや組織のパフォーマンス向上だけにとどまらず、あらゆる場面で企業にとってプラスになるのです。

健康経営は社員の働きやすさ向上につながる

健康経営により、従業員のモチベーション・作業能率・メンタルヘルスへの好影響を実感している企業は少なくありません。

実際に、株式会社月刊総務の調査結果からも多くの企業が健康経営の効果を実感しているとわかります。

出典：「健康経営についての調査」｜株式会社月間総務

調査結果からもわかるとおり、「社員の働きやすい環境の整備」「会社のイメージ向上」「社員のモチベーションアップ」など多くのメリットを実感しているということです。

少数ながら、「業績の向上につなげられた」と回答している企業も存在することから、その影響の大きさがうかがえます。

健康経営の施策には様々な形があります。一例に、食事の補助や休暇の付与、やストレスケアなどがあげられます。

社員の働きやすさ向上を図るためには、健康経営は大いに推進すべきです。そのためにも、従業員の健康意識を高め、行動変容につなげていく必要があります。

従業員も巻き込んで健康経営を行うには？事例を紹介

健康経営には多数のメリットがありますが、実際に健康経営を推進しようとしても従業員をうまく巻き込めないケースはよくあります。

従業員も巻き込んだ健康経営を行うためには、各自の健康課題を自分事として考えてもらえるよう仕掛けたり、参加しやすく続けられる取り組みを行うことが重要です。

以下では、「健康経営先進企業事例集」を参考に大規模企業の健康経営の事例をまとめました。事例をもとに、自社での健康経営のヒントを探りましょう。
参考：「健康経営先進企業事例集」｜厚生労働省

ストレスチェックを行った事例

ストレスチェックは健康経営の代表的な手法です。

企業によっては、ストレスチェックで従業員が心の不調に気づきやすくなり、ストレスチェックの結果が従業員間で話題になるケースもあったということでした。

ストレスチェックをより有効に行うためには、年に複数回行ったり、事後セミナーと組み合わせたりするべきです。「健康経営先進企業事例集」の各事例においても、こまめなストレスチェックや他の施策と組み合わせた結果、個人のストレス軽減に成功している様子が見られました。

従業員のメンタルヘルスを手厚くケアし、安心して業務に打ち込める職場づくりを行いましょう。

仮眠環境を整備した事例

仮眠環境を整備することは健康経営に有効です。

仮眠ができる時間や休憩室を用意しての仮眠により、集中力の向上や作業効率向上の効果が期待できます。

実際に、ある繊維製造業で仮眠を目的とした「ちょっと寝ルーム」の整備を図ったところ、従業員の９割以上が「眠気の解消」「ストレス低減」の効果を感じた結果が確認できたということです。

健康経営につながる仮眠環境を用意するためには、下記のポイントをふまえるのが重要です。

• ◉仮眠を20分程度で終える
• ◉騒音の少ない環境の整備
• ◉明るすぎない環境の整備

仮眠環境の整備はパフォーマンスの向上だけではなく、疲労回復、リラクゼーションにも有効です。就業スタイルにも好影響を与える可能性もあるため、事例を参考に仮眠環境の整備を始めましょう。

食事や生活習慣、肩こりを記録できるアプリを活用した事例

食事や運動、睡眠、肩こりを記録できるアプリを用意するのも得策です。

毎日の食事で何を食べているかや、どんな運動をしているか、体の調子がどうかを正しく把握していなければ良い対策はできません。記録を活用できるアプリは毎日の運動や食事を見直すきっかけを与えられる可能性があります。

実際に、ある電気機器メーカーでは、肩こり＆腰痛改善プログラムを活用し、プログラム参加者内の運動習慣がない方を44%から9%に減少させることができたといいます。

また、食事習慣を記録するアプリでは、3ヶ月で平均4kgの体重減少の結果が得られ、97%の社員が食事への意識の変化を感じている結果が得られました。

健康問題を自分ごととして捉えられる食事や運動などの記録を活用すれば、健康に好影響を与えられます。記録アプリを活用し、健康経営につなげましょう。

職場環境の整備を行った事例

職場での作業環境が整っていないために職場での慢性痛やコミュニケーションの少なさが課題になることがあります。

具体的には、座りっぱなしの作業環境で健康上のリスクに課題を残していたり、作業机が固定されているために、コミュニケーションが特定の範囲に限定されたりなどです。

このような場合には、道具や作業場所を調整し、作業環境を整えることが重要です。

実際にとあるオフィス家具メーカーでは、フリーアドレス制を採用し立って職務を行える環境を整備したということです。結果、社員の健康増進を推し進めた結果生産性が高まった実感を多くの社員が感じるに至りました。

デスクワークでなくとも現場作業においては、慢性痛の原因となる作業を分析し、対策することも重要です。

一例には、重量物の頻繁な持ち運びにより従業員が慢性痛に悩みがちである、と把握する場合があげられます。作業環境を整え、身体的な負荷やコミュニケーションの促進を図りましょう。

従業員同士で参加できるアクティビティを開催した事例

従業員同士で楽しめるアクティビティを、用意するのも有効な手段です。

「自分も参加してみたい！」と思える魅力的なイベントや経済的なインセンティブを用意することで、多数の従業員の参加が見込めます。

例えば、以下のようなアクティビティを健康経営の材料にできると良いでしょう。

• ◉健康状態をデータ化し、良い結果が出た場合に普段のお買い物に使えるポイントを付与
• ◉筋肉や体脂肪の量の増減を競うコンテスト
• ◉期間内に歩いた歩数を競うイベント
• ◉自身の体力を把握するきっかけになる体力測定会

社員みんなで参加できるイベントにより、社内コミュニケーション増進も期待できます。健康意識を高められるイベントを実施し、社内全体の健康経営を推し進めましょう。

まとめ

健康経営に取り組み、社員の働きやすさを向上させていくことで、従業員のパフォーマンス低下、勤怠の不安定や採用活動の停滞を防ぐことが可能です。

従業員が健康的に働けない日々が続いてしまうと、身体的・精神的な負荷が大きくかかります。そのため、身体の疲れや痛みに適切に対処したり、痛みのケアを通じて気持ちのリフレッシュができるサービスが有効です。

そのため、健康経営を推進するためにも、まずは、自社の従業員のニーズを確かめ、従業員がすぐに効果を実感できたり、喜んで行いたくなる施策を提供することが、はじめの第一歩として、重要です。

弊社のオフィストレッチの最大の強みは、老若男女問わず、健康改善のアプローチができる点です。

専門知識をもった理学療法士や作業療法士が痛みの原因を根本からアプローチすることで、多くの方にお喜びいただいております。

実際に、導入した企業様からも「肩や腰の痛みがなぜ起きているのか、国家資格を持つ専門家の方に説明をしてもらうことで理解度も高まりました」など、好評のコメントを多数いただいています。

痛みの根本改善ができるオフィストレッチを活用し、効果的な健康経営を行いましょう。