従業員は慢性痛で悩んでいる？慢性痛の多さを業界別・職種別で徹底比較

QOLの低下や働きにくさにつながる「慢性痛」。
慢性痛に悩む方は多く、なかには休職や退職に追い込まれてしまう方もいます。

社員にとって働きやすい会社づくりを行うためにも、慢性痛対策は重要です。
本記事では、以下の事項を解説します。

慢性痛は生産性に大きな影響を与える

慢性痛は働き手の業務効率を下げてしまいます。疼痛により、荷物の持ち運び、姿勢の保持、運転などに困難を抱える結果、思うようなパフォーマンスを出せなくなってしまうのです。長引く慢性痛でうつ病や適応障害を発症し、それによってパフォーマンスが落ちるケースもあります。

実際に、日本における慢性疼痛を抱える労働生産時間の損失は1兆9530億円程度と言われています。さらに、筋骨格系疾患患者の3割から5割は早期退職を経験しており、疼痛に伴う就労困難で発生する損失額は2300億円にものぼり、その影響は甚大です。

多くの労働者は適切な配慮を受けられれば就労できますが、なかには復職がうまくいかない場合もあります。反対に、労働者の慢性通対策を適切に行えれば労働生産性の改善や従業員の離職防止が可能です。今後の安定した企業活動を行う上でも慢性痛対策は重要です。

参考：慢性疼痛の医療経済学的検討｜厚生労働省

慢性痛が発生する業界の比較

慢性痛が起きやすい業界は？

慢性痛が起きやすい業界にはどのようなものがあるでしょうか？

以下では、慢性痛の代表格である「腰痛」と「肩こり」が起きやすい業界をご紹介します。各業界の慢性痛の起きやすさを把握し、自社の現状と照らし合わせましょう。

腰痛は多くの業界で発生する慢性痛

腰痛はどの業界でも発生しやすいと言われています。

腰痛がどの業界でも発生しがちな理由は、業務中に重量物を持ち運んだり、運転を行ったり、デスクワークを行う方が多いからです。毎日の反復業務で何かしらの負荷をかけつづけた結果、腰痛に悩んでしまうのです。

以下は、厚生労働省がとりまとめた産業分類別の腰痛発生率と慢性化率のグラフです。グラフからも、多くの業界で腰痛を発生させたり、慢性化させたりしてしまう方がいるとわかります。

一方、運輸・郵便業やサービス業、医療・福祉業、建設業は発生率と慢性化率の合計は比較的高めです。日常的な重量物の取り扱い・運搬などの負担が特に大きい背景が見て取れます。

出典：安全衛生担当者向け職場の腰痛対策｜厚生労働省

肩こりはデスクワークにより起きやすい

肩こりも多くの方が悩む慢性痛の代表格のひとつですが、具体的にはどのような業界で肩こりは発生しやすいのでしょうか？
実際のところ、肩こりは長時間のデスクワークや姿勢の保持などによって発生します。次章では肩こりになりやすい職種のアンケートをご紹介しますが、その他の幅広い業界で肩こりに悩む方がいます。

現に、パナソニック株式会社が行った調査において、6割弱の方が肩こりによる業務上の困難に悩んでいるという結果が示されました。調査からも、一定数の方が肩こりに悩んでいるとわかります。

出典：【肩こりに関する全国調査】全20職種1000人に聞いた「肩こり職種」ランキングを発表～肩こりで業務に支障が出ている職種のトップは「美容師・理容師」　職種別の肩こりあるあるも～｜パナソニック株式会社

また、一般社団法人日本リカバリー協会が行ったアンケート調査からも以下の事実が明らかになりました。

• ◉肩こりに悩んでいる方の割合は20代～40代の方が顕著
• ◉座位時間（デスクワークや通勤など）が長くなるほど肩こりを自覚する人が多い
• ◉特に7時間以上座位時間がある場合は肩こりを感じやすい
• ◉1時間以上のスマートフォンの使用で肩こりを感じやすい

電子機器やテレワークを活用した働き方を鑑みても、多くの業界で肩こりに悩む方が多いとわかります。

慢性痛が起きやすい職種の比較

慢性痛が起きやすい職種は？

慢性痛が起きやすい職種はどんな職種で、どのような特徴があるのでしょうか？　

以下では、前章に続いて、「腰痛」と「肩こり」が起きやすい職種をご紹介します。各職種の慢性痛の起きやすさを理解し、自社の対策の参考にしましょう

腰痛が起きやすい職種も多種多様

前章の腰痛が起きやすい業界と同様、あらゆる職種で腰痛は発生しがちです。以下は、職業分類別腰痛発生率と慢性化率のグラフです。グラフから、職種ごとの腰痛発生率は40％から50％、慢性化率は28％から40％程度で推移しているとわかります。

どの職種においても、腰に負担がかかる業務を反復して行っている方がいると考えらえます。

一方、グラフから運転職や清掃職の各ポイントが比較的高いと分かります。その背景には、運転職や清掃職は、長時間同じ姿勢をとっていることがあります。自社内で腰痛を防ぐためには、同じ姿勢を取り続ける業務の対策が必須です。

出典：安全衛生担当者向け職場の腰痛対策｜厚生労働省

肩こりが起きやすい職種は介護職など

肩こりも多くの方が悩む慢性痛の一種ですが、具体的にどのような業界で肩こりは発生しやすいのでしょうか？　

前章では、多くの業界で肩こりに悩む方が存在しうると説明しましたが、とくに肩こりに悩みやすい職種も存在します。

以下は、肩こりが発生しやすい職種のアンケートの結果です。

アンケート結果より、介護、教師、看護師、現場仕事（農業や作業員）の方が肩こりを感じやすいと回答しています。アンケート結果からも、力仕事や動作の反復・継続をする職種が肩こりに悩みやすいとわかります。

出典：【肩こりに関する全国調査】全20職種1000人に聞いた「肩こり職種」ランキングを発表～肩こりで業務に支障が出ている職種のトップは「美容師・理容師」　職種別の肩こりあるあるも～｜パナソニック株式会社

慢性痛をセルフで予防・ケアする方法

慢性痛の予防やケアの方法とは

慢性痛の予防・ケアの方法の確立は重要です。以下では、慢性痛の方に向けた予防やケアに役立つ行動を説明します。
従業員の生活に取り入れられそうなものを把握し、自社での慢性痛対策の参考にしましょう。

運動やヨガ

運動には可動域の維持・改善、筋力の強化、呼吸機能の効果があります。具体的には、有酸素運動、筋力トレーニング、ストレッチ（柔軟体操）などです。週2～3回、20分から30分程度の軽度・中程度の運動で気分・症状が改善した事例が確認されています。

また、症状の改善にはヨガも有効です。ヨガは週に1度程度、1時間～2時間程度が目安です。

一方、実施により痛みや疲労が悪化する可能性があります。運動の強度や時間を想定よりも少なめにし、症状が悪化するリスクを防ぎましょう。
参考：慢性痛患者のためのセルフケアガイドブック｜厚生労働省

マインドフルネス

マインドフルネスの実施により痛みやうつ症状に効果が認められた事例が多く存在します。そのため、いつでも従業員が受診やカウンセリングができる体制づくりは慢性痛対策に有効といえます。
参考：慢性痛患者のためのセルフケアガイドブック｜厚生労働省

痛みの原因の把握

痛みの原因を把握するのも、慢性痛対策に重要です。

• ◉疾患の情報
• ◉睡眠や食事の改善点
• ◉治療の方法
• ◉痛みが起こるメカニズム

痛みに関する理解と対処法を学ぶことで、日常生活から痛みやうつ症状を防げるようになれます。
参考：慢性痛患者のためのセルフケアガイドブック｜厚生労働省

また、痛みの原因を把握するにはオフィストレッチ®︎も有効です。

プロの理学療法士・作業療法士による施術を通じた、適切な助言が期待できます。整形外科医がサービスを監修しており、お客様からも高い満足度を感じて頂いています。

• ◉生産性向上を感じた企業様　93.3%
• ◉満足度　4.9/5
• ◉身体改善を実感した方　98.3%

実際に、オフィストレッチ®︎の活用により以下のような声があがっています。症状への根本的アプローチが出来ているお客様も多数です。

「施術中のカウンセリングで、日常的に気を付けるポイントを教えてもらえたことで、慢性的な不調が改善した」
「未来のリスクや姿勢改善のためのストレッチなども教えてもらえるなど、自宅でもストレッチをするきっかけになりました。」

引用：Offi-Stretch（Well Body株式会社）
参照日2024-9-23

痛みの原因を根本把握できる、オフィストレッチ®︎を活用し、従業員がストレスなく働ける環境づくりに役立てましょう。

まとめ

従業員の慢性痛は生産性に直結するため、従来のように個人に任せるのではなく、企業として解決する必要があると考えている企業も増えています。
今年発表されたエイジフレンドリー補助金の活用により、慢性痛の改善に取り組む企業はますます増加するでしょう。

また、従業員の肩・腰痛などの慢性痛の予防改善には、弊社の「オフィストレッチ®︎」がおすすめです。国内初の整形外科医監修企業向けフィジカルケアサービスで、理学療法士を派遣し、運動指導やヘルスリテラシー向上研修、不調改善のための施術を行っており、数名の企業から5000名以上の規模の企業まで、業種問わず、お喜びびいただいております。
（詳細は導入事例をご覧ください。）

また、弊社では、サービス導入とともに補助金の申請も同時に行うことができます。

まずは、自社の職場環境のチェックやニーズのチェックも含め、無料相談を受け付けておりますので、お気軽にお問合せくださいませ。
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